5Ｇプロテクト電磁波シールド

「電磁波」についてご案内しますが、様々な視点から情報を集めてみたところ、電磁波が体に影響があるかどうかは現時点で科学的にも答えが出ていません。電磁波は総称ですが、電波が人体に与える影響については、50年以上ものあいだ世界の国々で研究がすすめられ、そのデータや成果が蓄積されてきました。
 
そんな膨大なデータと科学的知見をもとに、現在も論争が続いている分野であることを最初にお伝えしておきます。
 
ただ、電波や通信の分野は科学が発達するにつれより高度化し、現在車の自動運転や様々な家電が通信ネットワークにつながるICTやIOT技術、スマートフォンの５G利用など見えない電波がそこら中に張り巡らされています。
 

「電磁波」ってよく聞きますが、そもそも何？と聞かれた際に中々答えづらいと思います。
電磁波とは電界と磁界が互いに影響し合いながら空間を伝わっていく波のことになります。何かこれだけだとよく分かりませんね。
それでは「電界」と「磁界」とは何か？というと「電界」は電圧がかかっているものの周りに発生し、「磁界」は電気が流れているものの周りに発生します。

総務省のページにありましたので下図をご覧ください。
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<引用元：総務省>

上記の説明でも正直「電圧(V)」って？「電流(A)」ってなんでしょう？となりました。電圧は電気を押し出す力。電流は電気の流れとその量の大きさを表しますが、ちょうど水鉄砲で例えると、水を出すときの力が電圧。その時に流れ出る水の量が電流とたとえられています。イメージいただけましたでしょうか。

電磁波は身体的に問題ないか（各機関の説明）

電磁波に関して主な症状は頭痛、耳鳴り、ふらつき、めまい、睡眠障害、血行不良、動悸、関節痛などの症状があると言われていますが、ストレスやそのほかの要因である可能性がぬぐえないため科学的根拠は乏しいと言われています。

以下各公的機関によってさまざまな見解がありますので、ご案内します。
❖世界保健機関（WHO）の見解　
「WHOファクトシート193」では2014年時点で「携帯電話使用を原因とするいかなる健康影響も確立されていません。」との公式見解を述べています。 「WHOファクトシート304」では「携帯電話基地局から発射される電波についてこれまでに蓄積された全ての証拠から、基地局からの無線周波（RF）の信号（電波）によって、健康に有害な短期的または長期的影響が起きることは証明されていません。」 電磁過敏症（EHS）についてWHOファクトシート296「電磁過敏症」 「EHSには明確な診断基準がなく、EHSの症状を電磁界ばく露と結び付ける科学的根拠はありません。」 とそれぞれの状況下による電磁波の影響について明確に説明しています。 一方、国際がん研究機関のIARCでは以下の結果を発表しています。

❖国際がん研究機関（IARC）の発がん性評価
日本を含む世界14カ国から参加した専門家による検討会を開催し、携帯電話などの無線通信やTV・ラジオ放送などに用いられる電波を含む、無線周波（30kHz～300GHz）電磁界のヒトに対する発がん性評価を実施し、「ヒトに対して発がん性があるかも知れない」（グループ2B）と分類。 と発表しました。ちなみに「グループ2B」とはどんな分け方かというと、以下ようになります。

この分類は上から
●グループ1：ヒトに対して発がん性がある （アスベスト、喫煙、加工肉（ハム、ソーセージ等））など
●グループ2A：ヒトに対して恐らく発がん性がある （リズムを乱す交替制勤務、65℃以上の非常に熱い飲み物）など
●グループ2B：ヒトに対して発がん性があるかも知れない （エンジン排ガス、超低周波磁界、無線周波電磁界（携帯電話電波を含む））など
●グループ3：ヒトに対する発がん性を分類できない （有機鉛化合物、蛍光灯、水銀及び無機水銀化合）など の4段階になり「グループ２B」は発がん性の可能性を示唆しています。
 

なぜ一つの分野でこうも意見が割れるのか？別の視点で見てみました

この電磁波の影響については意見が分かれていたため、少し別の視点で調べてみました。
2018年関西医療大学保健医療学部の見解がとてもわかりやすいため、以下抜粋でご紹介したいと思います。

【人工電磁波がもたらす健康影響について―電磁過敏症をめぐる諸問題－】
・マイクロ波によるＤＮＡの損傷の可能性を報告（1980 年、J. L. Sagripanti） →【その結果】ＤＮＡ損傷を発表した研究者に対して、携帯電話会社から圧力がかかった。

携帯電話業界から資金提供を受けた調査では、「携帯電話使用と健康影響の関連」がみられないと発表したものが 71.9%、みられると発表したのが 28.1%
資金提供を受けない独立した調査では、関連がみられると発表したのが 67%、みられないとしたのが 33％ この分野の研究は、研究者の中立性が保たれにくい。

研究者の立場は、電磁波による被害を直接・間接に経験している者と、軍や企業からの支援や資金提供を得ている者とでは、大きな隔たりがある。
何らかの結論に至るには、単に研究結果だけでなく、現状では、研究者の立場や資金源も考慮に入れねばならないのである。
・電磁過敏症（EHS）の発症メカニズムは不明であるが、長時間、大量の電磁波に被爆することで発症するケースが多いことから、生体の電気信号システムに何らかの障害が起きることが、主な原因であると推察される。
・電磁過敏症（EHS）の総数が激増したのは、携帯電話などのマイクロ波による被爆量が急速に増加してからだと言えるだろう。状況証拠ではあるが自らの症状の誘発因（電磁波被爆）を生じさせる環境を認知でき、かつ、自らの症状が誘発因（電磁波被爆）によって発生もしくは増悪するという体験を認知できる EHS 患者が多く存在するということは、現行の携帯電話などのマイクロ波は無害ではあり得ないことを示している。
人工電磁場環境に対して、電磁過敏症の自覚のある者は何らかの注意を払えるが、問題なのは、むしろ電磁過敏症の自覚のない人々の間で、頭痛、耳鳴り、ふらつき、めまい、睡眠障害、血行不良、動悸、関節痛などの症状が、過度の人工電磁波（オール電化、送電線、電気自動車、スマートメーター、携帯電話、Wi-Fi 等）が原因で惹起されたり、増悪化したりする場合である。
さらに、DNA や神経機能に悪影響が及ぼされる可能性も無視できない。こうした人工電磁波がもたらす事態について、医療関係者のみならず、一般の人々にも知識を広めていくことが、未来の社会にとって不可欠であろう。
引用：関西医療大学紀要12.indb (kansai.ac.jp)